8月は世界の主要な株式市場が調整を強いられ、これが世界規模でみたヘッジファンドの8月の運用成績に影響したと考えがちですが、実は日本市場以外の主要市場はそれほど下げていません。
米国S&P500：1455⇒1473、英FTSE：6206⇒6303、仏CAC40：5751⇒5651、独DAX：7473⇒7648となっており、仏市場がわずかながら下げた以外では逆に上昇しています。（日本市場はこの間約4％の減少）

ヘッジファンドは一般の投資信託と違って、『空売り』の規制を受けないため、基本的に『買い』、『売り』の両面で利益を上げることができ、株価が下がること＝収益悪化の要因には一概に結びつかないのが特徴です。

こうしたことから考えて、ヘッジファンドの不振は株式市場の動向だけで判断するのではなく、その他の要因が大きく絡んでいるとみるのが自然です。
大きな損失を出したヘッジファンドは、サブプライム関連金融商品での直接的な被害はもちろんですが、これにより混乱した銀行などの金融機関が与信枠を縮小したことに大きな要因があると思われます。
与信枠の厳格化は意外と馬鹿にならない問題で、金融機関より追加の担保を迫られた場合には流動性の高い商品を売却せざるを得ない。意図しない金融商品の売却によって損失を余儀なくされたケースも多いでしょう。（これが一般的に、ヘッジファンドから見た信用収縮問題といわれるものです。）
現在も継続して続いている、外資系証券経由の日本株売りも、こうしたヘッジファンドの『換金売り』が大きなウェートを占めていると思います。（円高となっていることも後押ししているのかも）

とはいっても、ヘッジファンドは1〜7月は連続してプラスの投資収益を上げており、8月のパフォーマンスが今年初めてマイナスになったとはいえ、▲1.31％に留まっているという事実のほうに私は驚きます。
大きな損失を抱えて解散を余儀なくされるヘッジファンドもあれば、それを逆手にとって驚異的な収益を上げるファンドもあり、サブプライム問題の再燃を予期して、一部の不動産関連銘柄を空売り（ショート・ポジション）していたファンドは大きな利益を手にしています。

転んでもただでは起きない彼等は、やはり『したたか』だと思わざるを得ません。