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コモディティクラスへの投資について

2002年くらいから上昇を続けていた商品市場ですが、昨年の2月の世界同時株安のあたりから、さらに膨張しています。
私は今のところコモディティ関連の商品には投資を行っていませんが、今後も投資する気はありません。
世界の証券取引所で貴金属や原油など商品相場に連動する上場証券の残高が膨らんでいる。商品ETF(上場投資信託)など関連証券の投資残高は2007年末時点で401億ドルに達し、1年前から倍増した。国際商品相場の高騰を受けて、株式から商品市場に資金シフトが進んでいる。
日経ヴェリタス(3/1)より引用
コモディティ市場の上昇スピードは衰えません。

iShares S&P GSCI Commodity-Indexed Trust 07/1〜08/2 Yahoo!より GSGチャート
GSCIの配分比率はエネルギーが約70%(原油は約35%)、金属11・5%、金2・1%、農作物約12%などとなっていますが、この指標に連動することを目標としている上記ETFの価格の推移をみるとこの間約63%も上昇しています。

価格上昇面にスポットを当てると魅力的ですが、個人的に商品(コモディティ)市場を株式や債券と同列に語ることに違和感を感じるのは、コモディティ市場は本来、現物の需給を手当てする場として用いられていることが前提であり、一般の個々人の投資対象として適切だとは思えないのです。
おそらくコモディティクラスに投資を行おうと考えた場合、上記チャートで紹介したGSGのようなETFでの運用が現実的だと考えますが、はたして金融商品としての"コモディティ"は長期投資に耐えうるのでしょうか?
会社の場合は、富の蓄積⇒再投資⇒収益の増大⇒富の蓄積といったサイクルを繰り返しながら資本が増大し、企業に蓄積する富(もしくは富を稼ぐ能力)が将来の株価の上昇を担保しているため、株式クラスへの投資は長期投資の対象としては理に適っているように思います。

コモディティにはそれ(富の拡張メカニズム)がありません。
"商品"は単純に考えれば現実の需給で価格形成されるべきものですが、主に株式市場や高リスク債券から避難した資金が大量に流れ込んだために現在の高騰に繋がっているとされます。
1日の売買金額をみてみると、NY株式市場が2500億ドル(約2兆8000億円)、米国債券市場が5,000億ドル(5兆3500億円)、東証が約3兆円であるのに対して、コモディティ市場で最大規模であるWTI原油市場でさえ、約20〜30億ドル(2200億円〜3200億円)程度の規模しかありません。

ヘッジファンド、機関投資家、コモディティファンドがこぞって大量の資金を投下すれば価格が高騰するのは、市場規模などから考えてみれば当然なのかもしれません。

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